この記事の要点(30秒でわかる)
  • 「検索で上位なのに、アクセスが減った」の正体は、AIによる概要(AI Overviews)かもしれません。 検索結果の一番上に、AIが作った要約が出るようになり、その要約を読んで“クリックせずに”検索を終える人が増えています(ゼロクリック)。
  • 数字で見ると、影響は小さくありません。米Pewの調査では、AIの要約が出た検索でリンクがクリックされた割合は 15%→8%。Ahrefsの調査では、AIの概要が出る検索での検索1位ページのクリック率が世界で最大58%低下(日本でも約37.8%)。 日本の利用者調査でも「調べて終わり」の経験がある人は63.2%にのぼります。
  • ただし、これは「順位を捨てろ」という話ではありません。AIの要約は、どこかのウェブページをもとに作られています。 “引用される中身”と“名前で思い出される力”を持つ会社は、これまでとは別のかたちで選ばれ続けます。
  • 中小企業が今日から打てる手は、ほとんどお金がかかりません。結論を先に書く、一次情報(自社の事例・実名の実績)を出す、 FAQを整える、指名検索を増やす、検索以外の入口(GBP・メルマガ等)を持つ——この記事の後半で具体的に整理します。

「うちのホームページ、検索で上のほうに出ているはずなのに、最近アクセスが減ってきた気がする」。 2026年に入って、こう感じている中小企業の社長さんが増えています。順位を調べても、落ちていない。広告も止めていない。 それなのに、問い合わせの元になる訪問が、じわじわ減っている——。

その正体のひとつが、「AIによる概要(AI Overviews)」です。Google検索の一番上に、 AIが作った短い要約が出るようになりました。利用者は、その要約を読むだけで疑問が解けてしまい、 下のリンクをクリックせずに検索を終えることが増えています。これを「ゼロクリック検索」と呼びます。

この記事では、いま検索の世界で何が起きているのかを、公表されている調査データで確認し、 そのうえで中小企業が検索に依存しすぎずに“選ばれ続ける”ための打ち手を、静岡県長泉町のOffice Nが考察します。 数字はすべて出典を明記します。事実と、Office Nの見解(考察)は、はっきり分けてお伝えします。

いま検索で起きていること——「見て、クリックせず、去る」

従来は検索して青いリンクをクリックしサイトを訪問、いまは検索の上にAIの要約が出てクリックせず離脱する、という流れを左右で比較したOffice N作成の図
図1:検索の景色の変化。AIの要約が答えを先に出すため、クリックせずに検索を終える「ゼロクリック」が増えています(各調査をもとにOffice N作成の概念図)

これまでの検索は、単純でした。調べたいことを入力すると、青いリンクがずらりと並び、 気になったサイトをクリックして、そのページを読みに行く。私たちが何十年も慣れてきた流れです。

ところが、いまは検索結果の一番上に、AIが作った要約(AIによる概要)が表示されることがあります。 「◯◯とは、△△という意味で、ポイントは3つです」——そんな答えが、リンクを開く前に、その場に出てしまう。 結果として、「見て、分かって、クリックせずに去る」という行動が増えました。これが「ゼロクリック」です。

なぜこれが中小企業にとって大事なのか

多くの中小企業にとって、ホームページへの入口の中心は「検索」です。チラシやSNSで知ってもらい、 最後にGoogleで検索してサイトに来てもらう——その「検索からの訪問」が減れば、問い合わせや来店のきっかけそのものが細ります。 順位が同じでも、です。まずは「何が、どのくらい起きているのか」を、データで冷静に見てみましょう。

データ①:AIの要約が出ると、クリックは約半分に(米・Pew)

AI要約なしで15%、AI要約ありで8%のクリック率を示す棒グラフと、出典リンクのクリック1%・検索終了26%を示すOffice N作成の図
図2:米Pewの調査。AIの要約が出ると、検索リンクのクリックは15%→8%へ。要約内の出典クリックは1%にとどまります(Pew Research Center 2025-07-22をもとにOffice N作成)

まず、信頼性の高い調査から見ます。米国の調査機関Pew Research Centerは2025年7月、 実際の利用者 約900名の閲覧データ(2025年3月)を分析した結果を公表しました。 「アンケートでどう思うか」ではなく、実際にどう行動したかを追ったデータです。

これは米国のデータですが、「AIが答えを先に出すと、人はサイトまで来なくなる」という傾向を、 実際の行動記録で示した点で重要です。日本でも、同じ方向の動きが起き始めています(後述します)。

データ②:検索1位でも、クリック率は下がっている(世界・日本)

AI概要が出る検索での1位ページのクリック率低下が2025年4月の34.5%から12月の58%へ拡大したことと、日本の約37.8%を示すOffice N作成の図
図3:Ahrefsの調査。検索1位でもクリック率は下がり、影響は年々拡大(世界で最大58%低下、日本で約37.8%)。相関を示すデータです(Ahrefs 2025をもとにOffice N作成)

「順位さえ良ければ大丈夫では?」——ここが、いちばん誤解されやすいところです。 SEOツールで知られるAhrefsは、30万件のキーワードについて、 Google Search Consoleの集計データ(2023年12月と直近の比較)を分析しました。分かったのは、次のことです。

大事な但し書き

これらは「相関」を示すデータです。「AIの概要が出る検索は、そもそも“答えが決まっている単純な質問”が多く、 もともとクリックされにくい」という側面もあります。AIの概要“だけ”がクリック減の唯一の原因だと、断定はできません。 ただ、「検索1位=安泰」という前提が、以前ほど強くなくなってきたことは、複数の調査が同じ方向を指しています。

データ③:日本の利用者も「調べて終わり」が増えている

日本の利用者の63.2%が検索結果やAIの要約だけで検索を終える経験があり、10代は7割超であることを示すドーナツ図つきのOffice N作成の図
図4:日本の利用者調査。「調べて終わり(ゼロクリック)」の経験がある人は63.2%、10代は7割超(サイバーエージェント調査・2026-01報道をもとにOffice N作成)

「海外の話でしょう?」と思われるかもしれません。しかし、日本の利用者を対象にした調査でも、同じ兆候が出ています。 サイバーエージェントの調査(2026年1月に報道)によると、検索結果やAIの要約だけで検索を終える(ゼロクリック)ことが 「時々ある・頻繁にある・よくある」と答えた人の合計は、全体で63.2%にのぼりました。

さらに、10代では7割を超えるという結果も出ています。 若い世代ほど「わざわざサイトを開かず、その場の情報で済ませる」傾向が強いということです。 いまの10代・20代は、これから10年20年のお客様です。検索行動そのものが、世代交代とともに変わっていく—— そう捉えておく必要があります。

なぜ、中小企業ほどこの影響を受けやすいのか

改修中の木造の室内で、作業着を着た男女2人がタブレットを見ながら打ち合わせをしている様子
一般キーワードで上位を取る“一本足”の集客ほど、ゼロクリックの波に弱くなりがちです。だから打ち手も一本足にしないことが大切です。

ここまでのデータを、中小企業の目線でつなぎ直してみます。ゼロクリックの波は、実は会社の規模によって効き方が違います。

つまり、「一般キーワードで上位を取る」という一本足の集客ほど、この変化に弱いということです。 だからこそ、打ち手も「順位を上げる」以外に軸を持つ必要があります。ここからが、この記事の本題です。

【考察】「順位を追う」から「拾われる・思い出される」へ

「検索で1位を取る・流入を増やす」という従来の発想から「AIに引用される・指名検索される・信頼を積む」という発想への転換を左右で対比したOffice N作成の図
図5:Office Nの考察。クリックが減る時代は「順位を追う」から「拾われる・思い出される」へ、力を注ぐ場所を少しずらす発想が効いてきます

ここからは、Google等の公表データではなく、Office Nの見解(考察)です(事実と分けてお読みください)。

この状況は、悲観するための話ではありません。力を注ぐ場所を、少しずらす話だと考えています。 これまで多くの会社が「検索で1位を取る」ことに全力を注いできました。けれど、クリックが減る時代に効いてくるのは、 次の2つの力です。

リアルの商売に置き換えると、分かりやすいかもしれません。 通りすがりの一見客(一般キーワード)だけを追うのではなく、「あの店に行こう」と名前で来てくれる常連(指名検索)を増やす。 そして、専門家として名前が挙がる(引用される)会社になる。—— 検索の中身が変わっても、商売の本質は、そう遠くありません。

今日から打てる、お金をかけない5つの手

オフィスで、ジャケットを着た女性が方眼のフリップチャートに赤いペンで右肩上がりの折れ線グラフを描きながら説明している様子
派手な裏技より、地に足のついた5つ。「引用される・思い出される・検索以外の入口を持つ」方向へ、少しずつ体重を移していきます。

では、具体的に何をすればいいのか。費用をかけずに、今日から始められる順に、5つ整理します。 どれも「AIにも人にも、中身のある情報として伝わる」ことを狙っています。

結論を最初に置く・一次情報と実名の実績・FAQと構造化データ・指名検索・検索以外の入口という、中小企業が今日から打てる5つの手を5枚のカードで示したOffice N作成の図
図6:中小企業が今日から打てる、お金をかけない5つの手。AIにも人にも「中身のある情報」として伝わることを狙います(Office Nの実務提案)
  • ① 結論・要点を、記事の“最初”に置く。「◯◯とは」「料金は」「手順は」の答えを、冒頭で言い切る。 だらだらした前置きをやめるだけで、AIにも読者にも「この記事は何に答えているか」が伝わりやすくなります。
  • ② 一次情報と“実名の実績”を出す。自社の事例、実際の数字、現場の写真、担当者の名前。 よそからの受け売りでない情報こそが、これからの信頼(E-E-A-T=経験・専門性・権威性・信頼性)になります。ここは大企業にも真似できません。
  • ③ FAQと構造化データで「意味」を伝える。お客様からよく聞かれる質問と答えをページに書く。 さらにFAQPageなどの構造化データ(Schema)を入れると、「これは何の情報か」を検索エンジンやAIにも正しく伝えられます (自社がAI検索に出ているかは無料で確認できます)。
  • ④ 社名・店名で“探される状態”をつくる。指名検索は、AIの一般的な要約に埋もれにくい。 チラシ・名刺・SNS・口コミ・地域の活動で、まず名前を覚えてもらう。検索は「知った人が最後に確認する場所」と考えます。
  • ⑤ 検索に依存しない“入口”を増やす。Googleビジネスプロフィール(地図)、メルマガ、LINE公式、既存客からの紹介。 検索“以外”からもお客様が来る道を持っておけば、検索の変化に一喜一憂せずにすみます。

5つとも、派手ではありません。けれど、「一般キーワードで1位を取る」という一本足から、 「引用される・思い出される・検索以外の入口を持つ」という複数の足へ—— その方向にゆっくり体重を移していくことが、AI検索時代の中小企業の、地に足のついた備えだとOffice Nは考えます。

まずは、Search Consoleで自社のクリック数の推移を確認するところから。 「なんとなく減った気がする」を、数字に変えるところが出発点です。

よくある質問(FAQ)

Q. 「AIによる概要(AI Overviews)」とは何ですか?
Google検索で、青いリンク一覧の“上”に表示される、AIが作った短い要約のことです。日本では「AIによる概要」と表示されます。利用者は、その要約を読むだけで疑問が解けてしまうことがあり、下のリンクをクリックせずに検索を終える——これが「ゼロクリック」と呼ばれる行動です。
Q. うちのサイト、検索順位は落ちていないのにアクセスが減っています。なぜですか?
順位(何番目に表示されるか)と、クリック率(表示された人のうち何人が実際に押すか)は別の指標です。Ahrefsの調査では、AIの概要が出る検索では、たとえ1位に表示されていても、クリック率が世界で最大58%低下したと報告されています(2025年12月時点)。つまり「順位はそのまま、でもクリックは減る」ことが起こり得ます。まずはSearch Consoleで、表示回数(インプレッション)とクリック数を分けて見てみてください。
Q. AI検索の時代に、ホームページはもう意味がないのですか?
そうは考えていません。AIの要約は、どこかのウェブページの情報をもとに作られています。つまり「AIに引用される中身」を持つページは、これまでとは別のかたちで役に立ち続けます。また、AIの要約に埋もれにくいのが“指名検索”(会社名・店名・商品名での検索)です。名前で探してもらえる状態をつくることの価値が、むしろ上がっています。
Q. 何から手を付ければいいですか?
まずは現状把握です。Search Consoleで、AIの概要が出やすい情報系のキーワードで、クリック数が落ちていないかを確認します。そのうえで、①結論・要点を記事の冒頭で言い切る、②自社の一次情報(事例・数字・写真・担当者名)を出す、③よくある質問(FAQ)を用意する——この3つは費用をかけずに始められ、AIにも人にも“中身のある情報”として伝わりやすくなります。
Q. この記事の数字は、日本のうちの会社にもそのまま当てはまりますか?
そのまま当てはまるとは限りません。Pewの調査は米国の利用者、Ahrefsの58%は世界全体の集計です(日本単体では約37.8%という発表もあります)。業種・キーワード・検索する人によって影響の大きさは変わります。これらは「そういう大きな流れが起きている」ことを示すデータであり、AIの概要“だけ”がアクセス減の原因だと断定するものではありません。自社の実際の数字は、必ずSearch Console等でご確認ください。
出典・参考(数値は各調査機関の公表内容。Office Nが原典・一次報道を確認のうえ要約。2026年7月16日時点)

本文中の数値は、上記各機関が公表した調査結果です。Pewは米国、Ahrefsの58%は世界全体、37.8%は日本市場の値で、対象が異なります。 いずれも「AIの概要とクリック率の関係(相関)」を示すもので、AIの概要“だけ”がアクセス減の唯一の原因だと断定するものではありません。 影響の大きさは業種・キーワード・利用者層によって異なります。図はいずれも各調査の公表内容をもとにOffice Nが作成したもので、原典の図そのものではありません。 「【考察】」および「5つの手」はOffice Nの見解であり、効果を保証するものではありません。自社の実際の数字は、必ずSearch Console等でご確認ください。 各サービスの仕様・表示は今後変わる可能性があります。最新の内容は各公式ページでご確認ください。

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